2013年09月13日

メディアの世論調査が日本全体の動向を反映しない理由


「半数以上の人がオリンピックに賛成!」「半数以上の人が新型iPhoneを買い替えたい」

テレビニュースの世論調査というのは、たいてい無作為に電話(有線電話)をかけて調査する。

ネットで報道される動向とかは、ネットのアンケートによるものが多い。

いまどき、一人暮らしや、若い夫婦なんかは、自宅に有線電話がない。

ネット調査の対象となるのは、PC、タブレット、スマートフォンでネットを積極的に利用している人ばかり。

従来の携帯電話をいまだに使っている人のほとんどは、通話のみか、メールまでで、携帯サイトをヘビーに利用する人は、すでにスマートフォンに移行している。

つまり、まったく別のグループに質問しているわけであって、従来の統計手法の、1000人に質問したら日本全体の傾向が99%の確率でわかるなんてことは通用しないのです。

「新しいiPhoneに興味がありますか?」ってネットでアンケートをとるのは、牛丼屋さんから出てきた人に「牛丼好きですか?」とアンケートをとるのと同じで、これを日本全体の世論として発表しているようなものです。

メディアの主張する世論ってなんでしょう?

衆議院議員や参議院議員の選挙の投票率は、50%くらい、残りの半分の国民は、どう思っているか?「俺が投票に行っても、何もかわらない」「誰を選んでも同じ」「投票するべき人がいない」こっち側の半分の世論もなんとかできるような日本にならなくちゃだめだけど、どうしたらいいのでしょうね。



posted by bonjin at 15:00| Comment(0) | TrackBack(0) | 政治・経済・社会
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